日本において、統合報告書は2023年に1,000を超える組織が発行するまでに至り、2024年もさらに増加する見通しです。
その裾野は幅広く、グローバル企業から上場間もない企業、非上場企業、大学など、多岐にわたります。
日本は、世界で最も統合報告書に向き合う国の一つです。
統合報告書の発行が自社のレピュテーション改善に寄与するとの考えも出てきています。広く普及した統合報告書を、企業価値向上に真に役立てるべく、統合報告書のこれからの在り方について、競合の枠を越え、業界トップ3社が提言します。
①その企業らしさがあり、読みたくなる統合報告書とは?
②企業価値向上に向け、統合報告書で描くストーリーとは?
③ステークホルダーを巻き込む、統合報告書の活用方法とは?
日時 | 2024年11月27日(水) 13:30-14:30 |
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会場 | オンライン配信 |
申込期限 | 2024年11月26日(火)18:00 |
参加費 | 無料 |
定員 | - |
お問い合わせ | リンクコーポレイトコミュニケーションズセミナー事務局 lci_seminar@link-cc.co.jp |
株式会社エッジ・インターナショナル
代表取締役社長
麻生 佳孝
株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ
代表取締役社長
白藤 大仁
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専務取締役
平石 隆生
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代表取締役社長
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